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コンサル業界トピックス

TOPコンサル業界トピックス第二新卒で未経験コンサルタントとして転職に成功し活躍する方法

第二新卒で未経験コンサルタントとして転職に成功し活躍する方法

第二新卒で未経験コンサルタントとして転職に成功し活躍する方法

「3年3割」という言葉を耳にしたことがあるかと思いますが、厚生労働省が発表している「新規学校卒業就職者の在職期間別離職状況」という統計データを見ても、約30%の新卒者が就職3年以内に退職していることが分かっています。

そのため、多くの企業が「第二新卒人材」の確保に動いており、その流れはコンサルティング業界においても顕著になってきています。

言い換えると、新卒でコンサルティングファームに入れなかった方や、社会人生活を送る中でコンサルティングファームに興味を持ち、転職したいと考えている方にとってはかつてないほどのチャンスと言えるでしょう。

この記事では、第二新卒としてコンサルティングファームに転職する方法や、活躍できる人材像について詳しくお話ししていきます。

第二新卒はコンサル業界に転職するチャンス

一般に、新卒で就職して3年未満の求職者を「第二新卒」と呼んでおり、多くの企業において第二新卒採用の需要が高まっています。

新卒と同じようなポテンシャル・伸び代がありながらも、社会人経験を数年積んでいるため、「新卒」と「中堅社員」の双方の良さを持っていると評価され、積極的に採用したいと考える企業も多いようです。

そして、コンサルティングファームにおいても第二新卒の採用数が増えつつあります。

第二新卒採用の選考プロセスは中途採用とほぼ同じですが、新卒とほぼ同じポジションでの採用になります。

面接では、これまでの社会人生活での成果よりも「なぜコンサルティング業界で働きたいのか」という志望動機や、「論理的思考力」「コミュニケーション能力」「素直さ」といったコンサルタントとして活躍するための素質を持っているかなど、その人自身の「ポテンシャル」を中心に判断してもらえるので、明確な実績がなくても合格できる可能性があります。

反対に、年齢が上がれば上がるほど選考基準は厳しくなり転職難易度が高まるので、今の仕事を辞めてコンサルタントとしてキャリアを積みたいと考えている場合、第二新卒の切符を使えるうちに早めに転職することをおすすめします。

第二新卒の定義

第二新卒という言葉は会社によって定義が異なりますが、新卒として入社1日目~入社2年11ヶ月までの期間が第二新卒と定義されることが多いです。

新卒と同じ役職で入る場合、第二新卒という呼び方をしない会社もあります。

一般的には大学卒業、大学院修了後3年以内の転職であれば第二新卒と扱われると認識してください。

第二新卒でコンサル業界に転職するメリット

ここからは第二新卒でコンサルティングファームに転職するメリットを紹介していきます。

具体的には以下が挙げられます。

・ビジネスパーソンに必要なスキルを早いうちから獲得できる

・優秀な人材が多く刺激的な環境で仕事ができる

・市場価値が上がり転職しやすくなる

・前職と比べて年収が上がりやすい

・様々な産業に触れられる

・若いうちからグローバル案件に携わるチャンスがある

・業界知識と人脈を得て独立しやすい

ビジネスパーソンに必要なスキルを早いうちから獲得できる

「コンサルティングファームでの1年は他の会社の3年分である」という言葉がありますが、その言葉通り、コンサルティングファームではビジネスパーソンとして必要なスキルを若いうちに学ぶことができます。

また「学ぶ」だけではなく、現場での「実践」を通じて早期に様々な経験を積めるのもコンサルティングファームの特徴です。

クライアントの経営陣とディスカッションすることが多く、知識も経験も数段豊富なビジネスパーソンと対等にビジネスを行うために、経営力・問題発見力・問題解決力・コミュニケーション能力・プレゼン術など必要なスキルを、学習と実践を繰り返しながら習得することができます。

上記の能力はビジネスパーソンとして成功していくために必須スキルなので、若ければ若いほど身につけておくメリットは大きくなります。

その分、求められる仕事のレベルも高く、若手であっても常にプロフェッショナルであることが求められます。そのようなハードな環境に若いうちから身を置くことは、30代以降のキャリアに大いにプラスに働くことでしょう。

優秀な人材が多く刺激的な環境で仕事ができる

コンサルティングファームには優秀なビジネスパーソンが多く在籍しており、彼ら彼女らと共に働けるのは非常に刺激的でしょう。

同年代の尊敬できる仲間や、10年以上の経験を持つベテランのコンサルタント(上司)との距離が近く、プロフェッショナルの心構えや仕事術・スキルを盗むことができます。

「教育には『教師』『教科書』『教室』の3つが大切」という言葉がありますが、これはビジネスパーソンとしての成長にも当てはまります。

教師=誰から、教科書=何を、教室=どんな環境で学ぶのかという観点で、コンサルティングファームでは「優秀な教師(=上司)」や「実践的な教科書(=ビジネスパーソンに必要なスキル)」、「良い教室(=優秀な仲間)」が揃っているので、刺激的な環境で成長を望む若い方にはおすすめです。

市場価値が上がり転職しやすくなる

優秀な人と働ける環境があり、ビジネスパーソンとしての必須能力を早いうちから学べ、さらに学んだことを実践して成功経験を多数積めるので、結果としてビジネスパーソンとしての市場価値が上がり転職しやすくなります。

「コンサルタントは潰しが効く」と言われる所以はここにあります。

グロービスによると、ビジネスパーソンとしての市場価値は「能力」×「経験」で決まると言われており、まさにコンサルタントはその両方を満たしやすい業種と言えるでしょう。

市場価値が高いと、いつでも「転職」というカードが切れるようになります。

好きな時に会社をやめて転職することができることは、人生の自由度や幸福度を圧倒的に上げてくれることでしょう。

前職と比べて年収が上がりやすい

コンサルティング業界は平均給与が高いので、異業種から転職すると年収が上がりやすいです。

また、基本的にコンサルティング業界は「成果主義」なので、結果を出せば若いうちからトントン拍子で年収アップすることも可能です。

20代に年収を上げるメリットの一つには「余裕を持って都内で一人暮らしができること」があります。

一般的に、20代のうちは年収が低く、都内で一人暮らしをするには経済的に厳しいことが多いです(家賃手当などある場合は別)。

しかし、都内に住むことは

・通勤時間が短くなり、ストレスを軽減できる

・仕事に使える時間が増え、成果を出しやすくなる

・情報感度が高い優秀な人に会える時間が増える

など、たくさんのメリットがあるので、コンサルティングファームに転職して年収をあげて、若いうちに都内で一人暮らしをするのはおすすめです。

様々な産業に触れられる

コンサルタントという職業は、様々な業界・産業の問題発見&解決に向き合う仕事です。

特に規模の大きいコンサルティングファームだと、国内向け事業からグローバル事業、政府関連事業まで取り扱っているので、幅広いプロジェクト経験を積むことが可能です。

多数のプロジェクトに関わる中で、自分の人生を賭けてチャレンジしたい領域が見つかることもあるので、明確に事業化したいビジネス領域が見つかっておらずとりあえず様々な産業に触れて経験を積みたい方にもおすすめです。

若いうちからグローバル案件に携わるチャンスがある

コンサルティング業界の中でも特に外資系コンサルティングファームは、グローバル企業と強いネットワークを持っています。

海外プロジェクトへの配属がされれば、誰もが知る有名企業の経営に携わるチャンスもあるでしょう。

グローバル案件に携われるメリットは大きく分けて2つあります。

・グローバル規模のビジネスの仕組み、魅力、難しさなどを身を以て知ることができる

・ビジネスパーソンとしての自分の価値観をアップデートする機会になる

1つ目については、少子高齢化、人口減少などによって国内市場は今後縮小していくことが予想されており、そのため海外市場でビジネスを展開し「外貨を稼げる人材」の価値は確実に上がるという観点が背景にあります。

先ほども解説しましたが、市場価値は「能力」×「経験」で決まります。

そして、グローバル案件に携わり成果を出したことは、「経験」の面で非常に強力な武器となるでしょう。

2つ目は、海外のビジネスパーソンとプロジェクトを進める中で、「今までの自分の当たり前」と「他者の当たり前」の違いを知り、自らの考えのアップデートに繋がるということです。

「自らの成長志向が強いのか」「クライアントへの貢献意識が高いのか」「利己的なのか利他的なのか」など国によって傾向が異なることも多々あり、その中で自らの強み弱みや理想像を見つめ直す機会になることでしょう。

業界知識と人脈を得て独立しやすい

前述の通り、コンサルティングファームには様々な業界・産業のクライアントがいるので、幅広い経験を積むことが可能です。

様々なプロジェクトを経験する中で、業界特有の課題を見つけ、自らの手で解決するために起業に至ることもあります。

例えば、部品を発注する人(企業)と町工場をつなぐ製造業プラットフォームCADDiを運営するキャディ株式会社の加藤勇志郎氏は、マッキンゼー時代に製造業に深く携わり、世界中のクライアントの工場へ常駐し徹底的に現場に入り込んだ結果、製造業の構造的な問題を知り、起業に至りました※1。

※1元マッキンゼー、キャディ加藤勇志郎氏の挑戦と最強組織の作り方

コンサルティングファームで様々な経験をする中で、特定の業界知識や人脈を得て独立・起業しやすいのも特徴です。

第二新卒でコンサルティング業界に転職する際の注意点

ここまではコンサルティングファームへ転職するメリットを紹介しましたが、一方で注意点もあるためチェックしておきましょう。

・激務で労働時間が長い

・成果を出せないと降格・解雇のリスク

・「年下の上司」「年上の部下」と一緒のプロジェクトになることも

・コンサルティング業界から転職する際に年収は下がりやすい

・選考対策は新卒以上にしっかり必要

激務で労働時間が長い

「コンサル=激務」というイメージがありますが、やはり他の業種と比べると労働時間が長い傾向は見られます。

コンサルティング業務はクライアントワーク、つまり顧客第一主義のため、「クライアントのための労力は惜しまない」というカルチャーがあります。

終電ギリギリまで仕事をしたり、時には終電後に泊り込み(徹夜)もあります。現在はリモートワーク中心のため労働時間はコントロールしやすいと言われているものの、やはりハードワークではあるでしょう。

特に、若手のうちは要領が掴めず目の前の仕事に忙殺され、始発〜終電まで残業や休日勤務を経験した方も多いはずです。

ただし、近年の働き方改革の影響もあり、激務と言われるコンサルティングファームでも労働時間が短縮されつつあります。

成果を出せないと降格・解雇のリスク

主に戦略コンサルティングファームでは「UP or OUT」という言葉があり、これは「昇進か退職か」という意味を表します。

この言葉からもわかるように、特に戦略コンサルティングファームでは徹底した成果主義が貫かれており、成果を出せないと降格、最悪の場合解雇のリスクもあります。

しかし、逆に言えば、成果を出すことができれば年次に関係なく昇進も可能なため、年功序列的な組織が苦手で平等に評価されたい人におすすめです。

また最近は、昇進できなくてもクビを宣告する会社は減ってきており、コンサルティング業界自体も変わりつつあります。

「年下の上司」「年上の部下」と一緒のプロジェクトになることも

基本的にはコンサルティングファームは成果主義のため、年次ではなく成果で昇進が決まります。

そのため「自分より若い上司」「年上の部下」に出会う可能性もあります。

成果ではなく年齢によって役職が決まってほしいと思う方には不向きかもしれません。

コンサルティング業界から転職する際に年収は下がりやすい

コンサルティングファームの平均年収は高いため、転職する際には年収がダウンする傾向にあります。

特にコンサルティングファームからベンチャー事業会社への転職は王道ルートですが、ベンチャー企業は資本が少ないため、コンサルティングファームほどの高年収オファーを出せないのです。

その代わり、IPO(上場)を目指すベンチャー企業の場合、活躍が期待できる社員にストックオプションを渡して、「儲かって上場できた時に、年収を下げて転職してくれた社員に還元する」仕組みを取っている場合もあります。

年収ダウンに抵抗があり、なかなか異業種転職に踏み切れないことも多々あるので注意が必要です。

選考対策は新卒以上にしっかり必要

コンサルティング業界ではケース面接や英語面接など、一般的な日系企業とは異なる採用戦略をとる企業が多く、専用の対策が必要です。

初めてコンサルティングファームの選考に挑む人(新卒の時に受けていない人)は、人一倍念入りな選考対策が必要です。

また、新卒の就活時にコンサルティングファームを受けていた人も、当時の選考対策をもう一度繰り返すだけでなく、「なぜ前職をやめてコンサルティングファームに転職したいのか」を明確に話せるように準備しなければなりません。

第二新卒でネックとなるのは、物事が長続きするかです。

合理的な理由を語れないと「またすぐ辞めるのではないか?」という印象を与えかねないので、志望動機には注意しましょう。

コンサルティングファームで活躍しやすい人の特徴

コンサルティングファームで活躍するために、いくつかの必須なスキルがありますが、それをすでに習得している人は活躍できる確率が高いので転職がおすすめです。

しかし、現時点で習得できていない、ないしはスキルに自信がない人でも、訓練すれば後天的に身につけられるので安心してください。

論理的思考ができる

戦略コンサルタントの提供価値の主要なものの一つが論理的思考力です。

クライアント組織においては、様々な部門や立場の人が、様々な専門性や意見を持ち、それらを持ち寄った全社戦略において、論理的な不整合が起きていることはよくある状況です。いわゆる、全体最適ではなく部分最適が起きているという状況です。

このような状況に対して、外部の中立的な目線で、かつ大量かつ多様な情報・データ・意見を分析し、全社として論理的に正しい解を見出すということは思考の質・量ともに容易ではなく、そのプロセスの精度を上げ加速させる役割として、コンサルティングファームが企業の経営を支援するという形がよくあります。

この際、そのクライアントの業界における知識や知見というものは重要ではありますが、知識や知見そのものはクライアント内部で専任でやってきた人たちの方が詳しいことはよくあります。一方で、組織横断で社外の知見も含め論理的に全体最適を追い求めるということはクライアント内部の体制では難しい部分が大きいことが良くあります。

従って、知識や知見を持っていること自体だけではなく、論理的思考力をもって企業経営を支援することもコンサルタントの付加価値になります。経験が浅い、新卒や若手が経営コンサルタントをやってなぜ価値提供ができるのか、と疑問に思う方もいらっしゃるかもしれませんが、論理的思考力をもって大きな付加価値を創造することは可能です。

但し、一般的なビジネスマンでもそれなりの論理的思考力をお持ちの方は多数いらっしゃいますので、そこそこよい論理的思考力では、戦略コンサルタントとしては評価されず、極めて優れた論理的思考力を提供できるかが重要になります。従って、戦略コンサルティングファームの採用選考では論理的思考力の評価に極めて重点を置いており、企業戦略の議論を模擬したケース面接を通じて、相当厳しい質疑と評価を課しています。

数字に強い

上述の論理的思考力を土台に、コンサルティングファームでは、クライアントの問題発見・解決を行うことで価値を提供しますが、付加価値の大きなものの一つに、クライアントが定性的にしか想定・議論できていない内容を、ビジネスの数値に落とし込んで定量的な議論を構築し、クライアントの意思決定を支援するということが挙げられます。

例えば、「現場社員が疲弊している」というクライアントが感じる定性情報を、調査分析を通じて、「昨年度と比べて、現場社員の月間平均残業時間が10時間増えている(なので疲弊している)」というような定量情報に変換し、事業戦略目標や財務諸表における主要なKPIと関連付け、問題の大きさや解決策の優先順位を議論するようなイメージです。

コミュニケーション能力が高い

いくら数字に強く、論理的な思考ができても、それだけだと戦略コンサルタントとしては足りません。

コンサルタントの価値はクライアント企業に付加価値を提供することであるため、いくら論理的思考力で正しい解を導いたとしても、クライアントの組織や人が動かないコミュニケーションをするようでは、何のインパクトも生まれません。

また、コンサルティングファームの内部でも多様な人材と連携してプロジェクトを遂行します。その領域に特異な人だから分かる表現でのコミュニケーションではなく、自分と異なる強みを有する人達に対しても理解され協力が進むコミュニケーション力は極めて重要です。

従って、コンサルティングファームの採用面接では、ケース面接以外にリーダーシップ面接やビヘイビア面接と言われる、論理的思考力やロジックを超えて、人や組織を動かす経験とインサイトを有しているのかどうかを評価される質疑も含まれます。

ハードワークが可能

コンサルティング業務はクライアントワークなので、顧客の課題解決のために努力を惜しまずコミットすることが求められます。

近年は働き方改革の影響もあり、残業時間は短縮しつつありますが、それでも忙しいことは事実です。

特に外資系の戦略コンサルティングファームの場合、およそ数週間~数か月で一つのプロジェクトを担当し、次の数週間~数か月はまた別のプロジェクトを担当するため、非常に短い期間で価値を出さなければなりません。

そのため、短期間で膨大な知識をインプットし、クライアントを納得させられるだけのアウトプットを出す必要があるので、結果的に激務になりやすいです。

現実的に、一定のハードワーク・コミットメントができないとコンサルティングファームで出世していくのは難しいでしょう。

選考対策【志望理由・自己PR】

第二新卒の場合、志望理由は重視されやすい

第二新卒の場合、志望理由を特に重視されやすいので、しっかりとした対策が必要です。

なぜ志望理由が重視されるかと言うと、第二新卒で最も懸念されるのは「早期離職」だからです。

本当にコンサルティング業務をやりたいのか、それともただの逃げの転職なのかというところは、問われてしかるべきでしょう。

今回は、逃げの転職ではなく、コンサルタントとしてキャリアを歩むための転職だということ、及びそう思うに至った経緯を、一連のストーリーとして自分の言葉で語れるようにしましょう。

自分自身の志望理由さえストーリーで語れない場合、クライアントを納得させるだけのコミュニケーション能力を持っていないと判断され、能力面でもマイナス評価を受けてしまうリスクがあるので、何度も何度も志望理由を磨き、ストーリーとして伝える練習をしましょう。

自己PRは「課題解決力がある」「周りと協力して成果を出せる」をアピール

そもそも「コンサルティング」とは、クライアント企業の抱える課題を発見し解決する仕事です。

そのため、コンサルタントとして活躍するための資質を有していることを自己PRでアピールすると良いでしょう。

有効な自己PRは以下3つです。

①課題の発見・解決が得意

②異なる立場の人たちと協力しながら成果を出せる

③目標達成のためにコミットできる

①については、前述の「コンサルティングファームで活躍しやすい人の特徴」でも紹介したように、数字に強く、論理的な思考ができることを伝えるエピソードを選びましょう。

②については、周囲と協力しながら物事を進め、成果を出した経験をアピールしましょう。

③については、課せられた目標達成のために泥臭く努力し、成果を出した経験を伝えましょう。

コンサルティングファームの種類

一口にコンサルティングファームと言っても業務内容は様々です。

ここでは、代表的なコンサルティングファームの種類および有名企業を紹介していますので、選考を受ける上で参考にしてみてください。

戦略コンサルティングファーム

戦略コンサルティングファームでは、企業の経営課題の解決や新規事業の調査および立案、M&Aによる事業統合サポート、グローバル市場展開のサポートなど幅広く手がけます。

外資系のコンサルティングファームが有名で、マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン・コンサルティング・グループ(BCG)、ベイン・アンド・カンパニーなどは、コンサルティング業界を志望する方であれば一度は聞いたことがある名前でしょう。

国内の戦略コンサルティングファームではドリームインキュベータなどが有名どころです。

ITコンサルティングファーム

ITコンサルティングファームではシステムを通じて企業の課題解決を行います。クライアントのニーズにあったシステムや技術の導入提案を行いクライアントの課題を解決するのが仕事です。

以前はシステムの導入提案および設計のみが多かったものの、近年はプロジェクトの管理やシステムの保守・運用まで行うITコンサルファームが増えてきています。

コロナ禍において加速している「DX支援」の文脈で、近年話題となっています。

代表的な企業は、アクセンチュア、日本IBMなどがあります。

総合コンサルティングファーム

総合コンサルティングファームは、企業の経営層から現場までの課題解決をワンストップで行います。戦略立案、システム構築、導入支援および運用などまで幅広いソリューションを提供できます。

戦略コンサルティングファームのような上流工程から、ITコンサルティングファームのような現場に根付いたシステム構築などまで幅広く携わることができるので、様々な企業の経営課題と向き合って解決したい人にはおすすめです。

代表的な企業はデロイトトーマツコンサルティング、PwCコンサルティングなどです。

第二新卒でコンサル転職を目指すなら専門サービスを使って対策を

第二新卒でコンサル転職を考えているが、どのように対策して転職活動を進めるべきかわからない方は、実際にコンサルティングファームで働いた経験者に相談するのが良いでしょう。

弊社が運営しているSTRATEGY:BOOTCAMPでは、マッキンゼー、BCG、ベインなど一流コンサルティングファーム出身の講師が、マンツーマンでコンサル転職対策を行います。

また、単なる転職対策だけではなく、転職後すぐに活躍できるようなスキル・マインドをSTRATEGY:BOOTCAMPでは学ぶことができます。

これから第二新卒で転職して活躍できるか不安な方にとっても有益な情報を提供できます。

各コンサルティングファームごとの内情や、企業同士の風土の違いなどの詳細情報もしっかりお伝えしますので、お気軽にご連絡お待ちしております。

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